日東紡グループがこれからもすべてのステークホルダーの皆様にとって「ベストパートナー」であり続けるとともに、豊かな社会の実現に貢献し続けていくためには、一人ひとりの従業員が持っている能力や考え方を大切にし、それを活かしていくことが重要であると考えています。中期経営計画の重点施策にも「変革を起こす人財の育成」を掲げ、イノベーション人財の育成に注力しています。

当社はこれまでも、在籍する多種多様な人財が持つポテンシャルを最大限に活かすため、個々人の意欲を高める人事制度、成長をサポートする研修制度等の継続的な改善に努めてきました。
2030年のありたい姿を示した長期ビジョン「Big VISION 2030」では、事業革新や事業成長を創り出す基盤となる「イノベーション人財の育成」をテーマに掲げており、次世代リーダー・グローバル人財・プロフェッショナル人財の育成に取り組むとともに、個々人の意欲や自律的な学び、キャリア形成をサポートするためのマネジメント施策の拡充にも積極的に取り組みます。

当社は、新入社員から若手社員向け、基幹職昇格者向け、部課長向けといった階層別研修を実施しています。2018年度からは将来の経営幹部を育成するための後継者育成プログラムを若年層、中堅層など社員の成長段階に合わせて実施しています。本プログラムは、集中的にビジネススキルを学ぶ集合研修や実際に解決すべき課題に取り組むアクションラーニングを通じて経営幹部としての役割意識を醸成し、資質を磨く研修です。特に、前例のない経営環境の中で自ら「ビジネスの前提条件」を変革できる人財の創出は、事業戦略実現を支える柱として必要不可欠であり、事業を牽引するリーダーを計画的に創出していきます。

事業のさらなるグローバル化に向け、多様な人財が活躍できる人づくり・風土づくりが必要不可欠です。海外語学留学、海外インターンシップ、海外研究機関派遣制度、オンライン英会話学習、MBA留学など、「なりたい自分・ありたい自分」に向かう個々人の自発的な挑戦を後押しする仕組みを充実させています。

管理者になるまでは「その道の専門家（プロフェッショナル人財）」を目指し、自身のコアスキルを確立することを育成方針としています。製造現場においては2018年度にマイスター制度を導入し、技能伝承を体系的に推進しています。顧客との接点の多い営業職やDMR（臨床検査薬情報担当者）には顧客が抱えている問題を解決するソリューション型の研修を行い、一層の顧客満足度向上に取り組んでいます。また、業務に必要な公的資格取得に向けた補助制度や、e-ラーニングなどを含めた通信教育の補助制度などを提供し、個々人のスキルアップを幅広く支援しています。

それぞれの人財育成施策においては、研修施策も重要ですが、個々人の学習意欲を高める働きかけや、キャリア志向を丁寧に確認し、思いや期待に合わせた育成施策を行うことも重要です。そのため、上司部下間のコミュニケーションを活発化させる「1on1ミーティング」を実施しています。
また、上司だけでなく、経営層や人事部が加わり、社員の今後の育成方針やキャリア形成を議論する「人財育成委員会」、一通りの業務を経験した30歳時点でのキャリアの棚卸しと将来のキャリア形成に向けた議論を本人と行う「30歳次面談」など、成長を促進させるためのマネジメント施策を進めています。加えて、これらの担い手にもなる管理職向けの「マネジメント研修」の拡充にも取り組んでいます。

人事制度の改善や人財育成施策を通じて従業員エンゲージメントの向上につなげています。その状況は従業員意識調査によって定期的にモニタリングし、従業員にもフィードバックしています。